貯蓄率 → 経済的自立 計算機
今の貯蓄率で何年後に経済的自立に届くか、あるいは決めた期限までに必要な貯蓄率はどのくらいかを、インフレ控除後の実質ベースで計算します。4% ルールを内蔵。入力はすべてブラウザ内で完結します。
Windows デスクトップ版もあります。
このツールについて
個人の家計で最も役に立つ数字は、収入でも純資産でもなく、貯蓄率 —— 稼いだうちで手元に残る割合です。支出は到達すべき目標を決め、貯蓄はそこへ到達する速さを決めます。両方が同じ一つの数で動くため、貯蓄率の重みは際立ちます。実質リターン 5%、取り崩し率 4% の前提では、収入の 10% を貯める人は経済的自立まで約 51 年、25% なら約 32 年、50% なら約 16.6 年、65% なら約 10.5 年かかります。
このツールは全体を通して実質ベースにこだわっています。取り崩し率は現実世界のルールであり —— トリニティ研究の 4% は購買力を保つためのもので、名目残高から引き出すためのものではありません —— したがって入力するリターンもまた実質、つまりインフレ控除後でなければなりません。名目 8% を 4% の取り崩し率と組み合わせるのは、購買力が静かに目減りすることを受け入れるのと同じで、この種の計算で最もよくある誤りです。既定の実質 5% は計画上の慣例であり、約束ではありません。
問いの両方向とも、試行錯誤ではなく厳密に解きます。あなたの数字が与えられれば自立までの年数は閉じた式で求まり、期限が与えられればそれが要求する貯蓄率も同様です。シミュレーションも反復もネットワークも不要 —— 入力した数値に対する算術だけです。
よくある質問
- なぜリターンよりも貯蓄率のほうが重要なのですか？
- 二重に効くからです。多く貯めれば必要な資産額が下がり（支出が減るので目標も下がる）、同時に毎年積み増せる額が増えます。リターンは後者にしか影響しません。実質リターンを 4% から 6% に上げても数年分ですが、貯蓄率を 20% から 40% に上げれば十数年分になります。しかもリターンは自分では制御できませんが、貯蓄率はおおむね制御できます。
- 4% ルールは計画の根拠として信頼できますか？
- 計画上の慣例であって保証ではありません。米国市場の 30 年という歴史データに基づき、特定の株式・債券比率を前提としているため、非常に長い引退期間や、過去とは異なる挙動をする市場ではより脆くなります。代わりに 3.25%〜3.5% で計画する人も多く、本ツールが取り崩し率を入力項目にしているのはそのためです。4% から 3.5% に変えると目標額は約 14% 上がります。
- 収入は税引前と税引後のどちらを入れますか？
- 手取りで入力し、支出も同じ基準にしてください。税引前の収入と税引後の支出を混ぜるのは、この計算で二番目によくある誤りで、納めた税の分だけ貯蓄率を水増しします。大事なのは二つの数値を同じ基準で測ることです。この計算機は両者を直接比べて実際に残る額を出すからです。
- すでに目標を超えている場合は？
- ツールはその旨をはっきり示し、年数は負ではなく 0 と報告します。この状態は、入力した取り崩し率のもとで資産だけで支出を賄えるという意味です —— これは算術についての記述であり、働き続けるべきかどうかの助言ではありません。医療費や一時的な費用、支出構造の変化は一切考慮していないためです。
- 支出が収入を上回ると答えを拒むのはなぜですか？
- 答えるべき答えが存在しないからです。支出が収入以上なら何も積み上がらず、どれだけ時間が経っても自立には届きません —— 推計は収束せず発散します。「永遠に到達しない」と報告するほうが、日付のように見える巨大な数字を出すより正直です。
- 入力した内容はブラウザの外に出ますか？
- いいえ。すべての数値はページ内で計算されます —— サーバーもリクエストもログもありません。ネットワークを切っても動作し、それで自分で確かめられます。